VII 人体の障害の評価

1. 放射能の人体に及ぼす影響については不明の点が少くなく、特に身体各臓器の受ける 障害或は晩発性と被曝線量との関係については解明されていない点の方が多い。従って 人体への障害の程度を分けることは、大部分は推定による他はない。

   人体の放射能症について比較的明らかにされているのは全身一時被曝に由来する放射能症の 発生率或はそれによる死亡率と被曝線量との関係である。これについては諸家の 見解も略々一致している。ここでは次図を採用した。

   また被曝に伴う死亡或は治療の状況を次の如く想定した。

   A	700r 以上	全員被曝後 14 日以内に死亡
   B	200 〜 700r	全員放射能症を呈し、次図の死亡率で死者を出す。 死者は被曝後 60 日以内に死亡し、その他は 180 日の入院を必要
   C	100 〜 200r	死亡者はない。90日の入院を必要。
   D	25 〜 100r	{90日間の医学的検査及び観察を必要。
   E	25r 以下	障害はない。

   

   以上の想定の上、治療及び検査の内容を具体的にあてはめれば、それらの計算は可能となる。

2. 次に、事故後に放出された分裂生成物の煙霧に曝された場合、人体の受ける線量は別の 計算により第B表の如くなる。この表のCの値を種々変えると、全身その他の臓器の被曝 線量が分る。これにより、1で述べた全身一時被曝による障害と同程度の障害を与えると 考えられるCの価を決定すれば、人体に対する災害の評価を行いうる。

   この場合、判定の基準を主として被曝後1日間に受ける線量におき、それ以後の被曝量 は参考とすることにした。その理由は、例えば骨が1年間に何rad受ければ死亡するが、 或いは何radで治療を要する障害が現れるかということは分つていないからである。勿論 1日目の被曝にしても、各臓器の被曝が占める割合を決定的にいうのは困難であるが、長 期のことを考えるよりは容易であろう。

   また、白血病、骨腫瘍、白内障等が、放射線被曝によつて後年、発生率が高くなるで あろうことは想像出来る。然し、被曝線量と発生率の関係は決定的なことはいえない。

   従つて、ここではこれらの考え得る晩発症については、一応除外した。然し、これらの 補償については別に考慮する必要があろう。

1)揮発性放出

500c-sec/m³の被曝では a) 粒度小で放出後1時間目なら、全身 に715rad、肺に220rad、消化管に27.5rad、甲状腺には29.150 radを第1日に受け、骨は1年間に5.885radを1年間に受けることになる。

この時の甲状腺の被曝は、放射能症の発生やそれによる死亡には、決定的な寄与を なすものとは考えられず、また、肺、消化管の被曝量は比較的少い。従つて全身被 曝量のみを注目してよかろう。

b) 粒度大なる場合は、消化管の被曝量が、a)に比して約12倍となる。これは 全身状態に影響するだろうが、550 c-sec/m³ の濃度で消化管は 330 radを受ける。消化管の被曝を全身被曝と等価とみると、700rに相 当するのは400c-sec/m³位という計算になるが、両者にはそれ程大きい 差は実際には存在しないだろう。

また、検査のみ実施する範囲は、安全限界を越える被曝で、100〜相当濃度 以下にすべきであろう。

放出後6時間目の被曝では、それぞれ1時間目に比し、約2倍の濃度となるだろう。

2)全放出物(1時間目及6時間目)

a)粒度小

上と同様にして推定するが、肺及び消化管の被曝を考慮して、全身被曝に加算 した。

a)粒度大 　 同様にして

a)で最も問題となるのは、被曝后1年間に受ける骨の線量の判定であろう。従来も 長年月(20年以上)のRa障害者に骨腫瘍の発生をみた報告もあるが、被曝後、初期 における見通しは立てられない。また、投書の1年間に大量の被曝を骨が受ければ、造 血障害も起り得ると思われるが、治療費の計算を行い得る程のデーターはないため除外 した。

以上の数値は大部分推量である。出来るだけ既存のデーターを参考にしたが、これは あく迄も、災害評価のために引いたラインであると考えていただきたい。